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この記事のまとめ
患者がAIで検索した際、自院の情報が正確に紹介されるようにするには、公式サイトの情報整理と外部サイトでの見え方の把握が出発点となります。医療機関のウェブサイトは医療法の広告規制を受けるため、法規の遵守を大前提として事実を整理することが重要です。ここでは6つの対策と、具体的な確認方法を解説します。
- 診療や検査の単位でページを分け、内容・対象・流れを文章で示します。
- 保険診療か自由診療か、費用や適用条件を分かりやすく載せます。
- よくある質問やGoogleビジネスプロフィールを整え、掲載面ごとの食い違いをなくします。
- 口コミサイトなど第三者の情報も点検し、自院の診療科で実際にどう回答されるかを確かめてから優先順位を決めます。
クリニックのAI検索対策6選

診療・検査ごとのページ整備
患者が検索する単位は「クリニック全体」ではなく、個別の診療内容や検査ごとです。これはAI検索でも同じで、「〇〇区 内科 土曜診療」「胃カメラ 費用 保険適用」といった具体的な問いかけが実際に使われます。
公式サイトの情報を整理し、料金や適用条件、診療内容など患者が知りたい情報をわかりやすく掲載することは、クリニックが講じるべき有効な対策です(参照*1)。
質問の切り口によって引用される情報源は変化します。株式会社Mayuiが2026年7月に実施した「クリニックAI可視性調査」では、ChatGPT(ブラウザ版・ウェブ検索あり)の回答を観測しました。
その結果、料金に関する質問への回答では、実に96%でクリニックの公式サイトが引用されていました(参照*1)。
つまり、料金をはじめとする具体的な質問においては、公式サイトの正確な記載が回答の根拠となっています。逆に言えば、費用が曖昧な記述や画像のみの掲載では、AIは引用の材料として選びにくいということです。
そのため、診療や検査ごとにページを独立させ、検査の趣旨や対象となる患者層、当日の流れを文章で丁寧に明記しておく価値があります。なお、ページを作成したからといって確実に引用されるわけではありません。
費用と適用条件の明示
費用の詳細は、患者が受診前に最も知りたがる重要な情報です。
調査を踏まえた対策案においても、公式サイトの情報を整理し、料金や適用条件、診療内容など患者が必要とする情報をわかりやすく掲載することが第一に挙げられています(参照*1)。
保険診療と自由診療の区分についても明確に併記しておく必要があります。
厚生労働省は、自由診療の限定解除要件を満たしていない事例やSNS・動画での広告事例を追加し、「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書(第6版)」を策定しました(参照*2)。
自由診療の費用表記には医療広告規制による明確なルールが存在し、公的な事例もまとめられています。個々の表現が適合しているかどうかの最終判断は、管轄の保健所などへ直接確認することが欠かせません。
よくある質問(FAQ)の整備
患者が抱く自然な疑問に合わせ、一問一答形式で回答を用意しておくアプローチです。
用意すべき質問は、診療時間や予約の手順、初診時の持参物、土曜・夜間の診療対応など、日頃の電話で実際に頻出する問い合わせが基本となります。記述する際の要点は、チラシ画像の掲載のみで済まさず、必ずテキストデータとして明記することです。診療時間を画像のみで掲載した場合、AIが文字情報として認識できずに見落とすおそれがあります。私がメディア運営の現場で繰り返し見てきた問題でもありますが、「情報はある、でも機械が読めない形になっている」というケースは医療機関サイトに限らず非常に多いです。
公式サイトを適切に構成し、患者の知りたい情報をわかりやすく載せることはクリニックの基本対策です(参照*1)。FAQページは、その「わかりやすい掲載」を患者目線の言葉で具体化したものといえます。ただし、この場合も記載内容が必ずAIに引用されるとは限りません。
Googleビジネスプロフィールの整備
AIの回答に登場する医療機関名は、公式サイトの引用とは異なる経路で抽出されるケースがあります。
調査で得られた5,460件の回答データを分析すると、その99%に「地図と医院名」が提示されていました。1つの回答あたり、平均4.8院の施設名が挙がっています。この地図表示にはGoogleビジネスプロフィールの登録データが活用されています(参照*1)。
この実態を踏まえると、公式サイトだけを更新しても、地図上に表示される情報は更新されません。診療時間や所在地、電話番号、診療科目などの基本データをGoogleビジネスプロフィール上で常に最新に保つことが肝要です。公式サイトとプロフィールの記述に食い違いがあると、AIが情報を整合させる際に混乱し、結果として自院の情報が引用されにくくなる可能性もあります。定期的な突き合わせ確認を運用の仕組みに組み込んでおくべきです。
評判と第三者情報への対応
評判やおすすめの医院を尋ねる質問では、AIの引用元が自院サイトから外部メディアへ移行します。
先述の調査において、「評判」に関する質問で公式サイトが引用された割合は31%にとどまりました。対照的に、口コミサイトや比較サイトは76%もの回答で引用元となっています。「おすすめのクリニック」という問いでも同様の傾向が見られ、公式サイトが45%だったのに対し、口コミ・比較サイトは69%に達しました(参照*1)。
これらのデータから、自院サイト以外の外部媒体で自院がどう見えているかを把握することも不可欠な対策とされています(参照*1)。外部サイト上の診療時間や科目が古いまま放置されていないか、名称や住所が正しいかを確認することが実務となります。口コミの誘導や評価の操作を推奨するものではなく、あくまで「事実として掲載されている情報の正確性を管理する」という観点での対応です。
診療科に応じた優先順位
共通の施策であっても、得られる効果の大きさは診療科目によって異なります。
調査結果によると、ウェブサイトの引用を全く示さず、地図上の医院名のみでおすすめを構成した回答の比率に診療科ごとの格差が生じていました。歯科(一般保険)が7.9%、医療脱毛が7.0%、審美歯科が7.0%だった一方、産婦人科・在宅医療・自費婦人科では0.0%でした(参照*1)。
これらは特定の調査環境における観測値であり、すべてのケースに当てはまる確定事項ではありません。だからこそ、自院の診療科や対象地域で現状どのように出力されているかを検証したうえで、サイト改善とGoogleビジネスプロフィールの整備のどちらを優先すべきか決定するのが得策です。施策を一律に適用するより、まず自院での出力を手動で確認し、どこに差があるかを把握してから動くことを強くお勧めします。
患者がAIで医療情報を探す現状

生成AI利用の広がり
生成AIを日常的に利用する人口は、ここ数年で急激な拡大を見せています。私自身、ChatGPTが公開された2022年11月以降、日常的にAIを使い続けていますが、その利用の広がりは当初の予想をはるかに超えるペースで進んでいます。
総務省の情報通信白書によると、2025年度個人向け調査における「業務や日常生活において生成AIサービスを一つでも使ったことがあるか」という質問に対し、現在利用している、もしくは過去に使ったと回答した人の割合は日本国内で58.8%に達しました。2024年度の同調査では26.7%だったため、利用経験率はわずか1年で倍以上に跳ね上がっています(参照*3)。
健康や医療の相談相手としてAIが選ばれている現状は、米国の調査データにも表れています。KFFの「健康情報と信頼に関する追跡調査」では、成人全体の約3分の1となる32%が健康関連の情報や助言を得るためにAIを使っていました。
29%が過去1年間に身体の健康相談でAIツールを利用したと答え、16%がメンタルヘルスの助言取得を目的に使ったと回答しています(参照*4)。ただし、これは米国のデータであり国内の動向とは差があります。
検索順位と引用の違い
検索エンジンで見つかることと、生成AIの回答として引用されることは根本的に性質が異なります。SEOでは「表示された=見られた可能性がある」という論理で動きますが、AI検索では「引用された=回答の根拠として選ばれた」という全く別の選別が起きています。
クリニックAI可視性調査によると、ChatGPTが検索過程で検出したウェブページのうち、回答本文へ実際に引用された割合は16.6%から30.5%にとどまりました。本調査は株式会社Mayuiが2026年7月の同期間に実施し、ChatGPT(ブラウザ版・ウェブ検索あり)の出力結果を検証したものです(参照*1)。
引用率に開きが生じるのは、ユーザーの問いかけ方に応じて参照先が変動するためです。
この傾向を踏まえれば、通常の検索結果の順位を眺めているだけでは、AI上で自院がどう扱われているかを正しく把握できません。実態をつかむには、AIの回答画面そのものを入念に確認する必要があります。検索順位の管理ツールを見ているだけでは、根本的に見えていないものがあると考えておくべきです。
医療広告規制という前提

ウェブサイトと広告規制の関係
クリニックの公式ウェブサイトは、医療法に基づく広告規制の対象として厳格に管理されています。
厚生労働省は、医療に関する法的な広告規制の運用基準として「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針(医療広告等ガイドライン)」および同Q&Aを定めています。ガイドラインは平成30年5月8日付通知の別紙3、Q&Aは平成30年8月10日付事務連絡の別添として発出され、直近では令和8年3月30日に改訂されました(参照*2)。
これと並行し、同省は「医業等に係るウェブサイトの調査・監視体制強化事業」で収集した違反事例を取りまとめ、「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書」を公表しています(参照*2)。医療機関サイトの記載表現は、継続的な監視と周知の対象となっているのが実情です。
避けるべき表現と情報整備
発信する医療情報は、客観的事実として証明可能な範囲にとどめる姿勢が原則となります。
事例解説書は、実際に広告規制抵触が認められたケースや、注意喚起が必要と判断された表現事例をもとに構成されています。最新の第6版では、自由診療の限定解除要件を満たさない事例や、SNSや動画を活用したプロモーションの事例などが補強されました(参照*2)。
ガイドラインの枠組みに従ってコンテンツを整備すると、診療内容や適応、料金、治療リスクなどの事実記載が中心となります。
この構成は、患者が求めている情報を自院サイトへ明確に載せるという対策の趣旨とも合致します(参照*1)。ただし、規制に準拠したからといって即座にAIへ引用されるわけではありません。表記の適法性については所管の保健所へ事前に相談してください。
AI回答の確かめ方

自院の露出状況を把握する最も確実な方法は、患者が尋ねそうな質問文を実際に入力し、出力結果と引用元を記録することです。私がAI検索対策を検討する際に最初に勧めるのも、ツール導入より先に「手動での観察」です。まず代表的なプロンプトを20〜30本作り、ChatGPT・Perplexity・Google AI Overviewなど複数のエンジンで確認する。これを月次で繰り返すだけでも、傾向は十分につかめます。
前述のクリニックAI可視性調査では、19の診療科目と6都市(新宿区・大阪市北区・札幌市中央区・福岡市中央区・金沢市・高松市)、6通りの質問表現を掛け合わせた546パターンのプロンプトを作成し、各10回・計5,460件の回答を収集しました(参照*1)。
この設計からも明らかなように、地域や診療科目、問いかけ方を変えて複数回のテストを繰り返すことが重要です。自院で検証を行う際も、「地域名+診療科」のほか、料金面を問う質問や評判・おすすめを求める質問など、バリエーションを分けることで提示内容の差異を浮き彫りにできます。見るべき項目は、自院名の有無、引用されたURL、診療時間や費用の正確性、他院との並び方、そして回答の文脈です。
記録すべき項目は、自院名が出現したか、参照されたサイトはどこか、診療時間や費用に誤りがないかの3点です。
また、単発のテスト結果を絶対的な順位のように過信しない姿勢も求められます。調査の注記にある通り、ブラウザ版ChatGPTと同等の経路で得られた回答の観測にすぎず、利用環境やログイン状態、モデル更新によって結果は変動します。
さらに、本調査は可視化の傾向を観測したものであり、特定施策による引用や推薦を確約するものではありません(参照*1)。
検索エンジンの順位だけでなく実際のAIの回答傾向を直接確認することは、調査が提示する重要施策の一つです。
検索で見つかったページが最終引用に至る比率は16.6%から30.5%に留まるという事実がその根拠となっています(参照*1)。なお、AIツールで検証を行う際は、患者の個人情報やプライバシーに関するデータは決して入力しないよう徹底してください。
おわりに
まず着手すべきは、公式サイトの情報整理とGoogleビジネスプロフィールの最適化です。ツールや専門業者を探す前に、自分たちが患者として尋ねてみるところから始めるのが一番です。
診療・検査ごとの詳細ページや費用と適用条件、よくある質問を文章で充実させ、マップに表示される営業時間や所在地を正確に合わせます。そのうえで、口コミサイトや比較サイト上の自院データを丁寧に点検しましょう。施策を急ぐ前に自院の診療科と地域で実際にどう出力されているかを検証し、医療広告規制を遵守しながら着実に進めていくことが大切です。AI検索対策は、完全な成果測定が難しい領域です。ただ、「引用された」「されなかった」の事実は手動でも確認できます。まずそこから始め、変化を継続して観察することが、現時点での最も現実的なアプローチだと考えています。
監修者
安達裕哉(あだち ゆうや)
デロイト トーマツ コンサルティングにて品質マネジメント、人事などの分野でコンサルティングに従事しその後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサルティング部門の立ち上げに参画。大阪支社長、東京支社長を歴任したのち2013年5月にwebマーケティング、コンテンツ制作を行う「ティネクト株式会社」を設立。ビジネスメディア「Books&Apps」を運営。
2023年7月に生成AIコンサルティング、およびAIメディア運営を行う「ワークワンダース株式会社」を設立。ICJ2号ファンドによる調達を実施(1.3億円)。
著書「頭のいい人が話す前に考えていること」 が、95万部(2026年6月時点)を売り上げる。
(“2023年・2024年上半期に日本で一番売れたビジネス書”(トーハン調べ/日販調べ))
参照
- (*1) 株式会社共同通信社 | 株式会社共同通信社の情報ポータルサイト – 「HPは作っているのに、AIにおすすめされない」-ChatGPTのクリニック回答5,460件を分析して見えた2つの構造
- (*2) https://www.mhlw.go.jp/content/001683596.pdf
- (*3) https://200.180.31.150.static.iijgio.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r08/pdf/n1110000.pdf
- (*4) KFF – KFF Tracking Poll on Health Information and Trust: Use of AI For Health Information and Advice