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この記事のまとめ
AI検索の広がりに合わせて、BtoBの問い合わせや商談のかたちが変わり始めています。公開されている事例や調査からは、問い合わせ前に比較検討を進めた買い手が増えていること、そして流入をどう見分けるかが課題になっていることが読み取れます。この記事では、3つの事例、AI経由の見込み客の特徴、計測の進め方、共通する成功要因を順に取り上げます。記事の要点は4つです。
- 医療機器メーカーの事例では、サイト内のAI検索導入後に検索コンバージョン率が18%上がり、日常的なサポートの電話が減りました。
- BtoB300名調査では65.0%がWebサイト経由のリードは商談化しやすくなったと答え、問い合わせ前の比較検討が進む傾向が示されました。
- 株式会社アスレバによる公式サイト351件の調査では、4業種240社のうち、問い合わせ後の流れを確認できない企業が多く、関心を取りこぼす導線が残っていました。
- 計測は、アクセス解析のAI向けチャネル、フォームの認知経路項目、商談時のヒアリングを組み合わせて進めます。
AI検索経由のBtoB問い合わせ事例3選

製造業メーカーのAI商品検索導入
医療機器メーカーのBoston Scientificは、自社のEコマース基盤にAIによる商品検索を取り入れたことで、検索からの成果と営業の動き方が大きく変わりました。
これは自社サイト内の商品検索にAIを使った事例で、生成AIの検索サービス経由の流入事例ではありません。同社はSAP Commerceの基盤上にCoveoのAI検索を導入し、関連性に基づく並び替え、絞り込み、商品プレビュー、在庫状況、購入者の行動から学ぶ検索候補を用意しました。導入から1年足らずで、検索コンバージョン率は18%上昇し、検索エンゲージメントは21%増えました。
ファックス、電話、メール、EDIを含む全チャネルの売上は16%増え、顧客維持率は15%上がりました。初年度の売上増加額は300万ドルと見込んでいましたが、現在は1,000万ドルに達する見通しだとしています(参照*1)。
変化は5,000人以上の営業担当者にも及びました。各担当者は数百の顧客アカウントを受け持っています。顧客が自分で必要な情報を得られるようになり、日常的なサポートの電話が大きく減ったことで、営業担当者は価値の高い対話に時間を使えるようになりました(参照*1)。
買い手の探し方も変わっています。同社のピーターズ氏は、人々はもう商品番号では検索せず、「この商品は別の商品と一緒に使えるか」「MRI装置に対応しているか」といった質問の形で探していると述べました(参照*2)。
この変化は、私自身が日々感じていることとも重なります。生成AIを使って何かを調べるとき、人は「○○とは何か」ではなく「○○と△△はどちらが自分に合うか」「○○を使うと具体的に何が変わるか」という問いを立てます。検索の粒度が上がっているのです。だとすれば、企業側のコンテンツも、定義や概要を並べるだけでは足りない。具体的な使用シーン、比較の軸、数字を伴った結果を出しておかないと、AIに引用される素材として選ばれにくくなります。
BtoB300名調査に見る商談化の変化
BtoBの現場では、AI検索が広がった後にWebサイト経由のリードが商談につながりやすくなったという実感が、多数を占めています。
BtoBマーケティング支援サービスを運営する企業が、BtoB企業でリード育成・商談化に関わる300名を対象に、AI時代のナーチャリング実態に関する調査を行いました。調査日は2026年8月5日です(参照*3)。
調査では、生成AI・AI検索が普及した直近1年で、Webサイト経由のリードが商談化しやすくなった、やや商談化しやすくなったと答えた人が合計65.0%でした。商談化しやすくなったと答えた層のうち62.1%は、問い合わせ前に比較検討を進めるリードが増えたと回答しています。問い合わせ内容が以前より具体的になっているという回答も61.5%にのぼりました(参照*3)。
同社は補足として、この商談化しやすさの変化は実際の商談化率のデータではなく、回答者の認識に基づくものだと明記しました。クロス集計は項目間の関連を見るものであり、因果関係を示すものではないとしています(参照*3)。数字の解釈には留保が必要ですが、問い合わせ前にすでに比較検討を終えた買い手が増えているという方向性は、他の調査とも整合しており、無視できない傾向だと私は見ています。
公式サイト351件調査と問い合わせ導線
比較検討を進めた買い手が訪れても、Web上の案内が足りず関心を取りこぼしている実態が、公式サイトの調査から浮かび上がります。
この調査の対象は、BtoB企業・サービス351件の公式サイトです。内訳は製造、専門商社・卸、物流・倉庫、ビルメンテナンスの各60社で計240社、法人向け不動産15社、比較対象のBtoB SaaS 96サービスです。調査時期は2026年10月で、4業種240社は各業界の公開情報をもとに選ばれており、業界全体を代表する標本ではありません(参照*4)。
調査では、4業種240社のうち判定できた238社中、問い合わせ後の返信目安や対応の流れを公式サイトで確認できない企業が72%にのぼりました。Web上でチャットや即時予約などの窓口を確認できた企業は、判定できた230社中1.3%にとどまり、BtoB SaaSとの違いが浮かび上がっています。また、問い合わせ前に確認したい料金、FAQ、導入の流れの3つのいずれも掲載を確認できなかった企業は4業種で82%、専門商社・卸では92%でした(参照*4)。
この調査が見ているのはWebサイト上の導線だけです。電話など他の手段で対応しているかどうかを示すものではありません。
AI経由で来る見込み客の特徴

直帰とコンバージョンの傾向
AI経由の訪問は数こそ少ないものの、着地後すぐ離れにくく、コンバージョン率も伸びています。
Contentsquareのベンチマークでは、AI経由のトラフィックは前年比632%増えました。ただし、訪問全体に占める割合は0.2%です。
このセグメントの直帰率は5%低下しており、AIプラットフォーム経由の訪問者はサイトに着いてすぐ離れる可能性が低くなっています。ChatGPTやGeminiのようなAIが特定のサイトをすすめるとき、利用者はAIの中で質問をして、おすすめを受け取ってからクリックしているためです(参照*5)。
コンバージョン率も見ておきます。AI経由のトラフィックの2025年のコンバージョン率は1.3%で、前年比55%増えました。
メールなど成熟した流入経路の基準にはまだ届いておらず、メールのコンバージョン率は1.9%に上がっています。AI経由の比率は業界で差があり、サービス業では訪問全体の0.5%と最も高く、ソフトウェア業界が0.3%で続きます(参照*5)。
この数字で重要なのは、絶対量よりも「伸び率」と「質」です。0.2%という現在の比率だけを見て軽視するのは早計で、前年比632%という伸びは、主要流入経路が成熟した後に突然増えるタイプの変化に近い。私がメディア運営で繰り返し見てきたのは、新しい流入経路が見えてきた段階で計測と対策を始めた企業と、「まだ小さいから」と後回しにした企業の間に、1〜2年後に大きな差が出るという現象です。
比較済みの買い手に合わせた導線
問い合わせ前に比較検討を終えた買い手には、次の行動をその場で選べる導線と、検討状況に合わせたフォローが鍵になります。
ferretは、AI検索時代の買い手は問い合わせ前にすでに情報収集や比較検討を進めていると説明しました。そのうえで、商談化の差はリードの質だけで決まるわけではなく、相手が何に関心を持ち、どの程度検討しているかを踏まえてフォローできるかが重要だとしています(参照*3)。
公式サイト351件の調査主体は、調査が示したのは企業の返信が遅いということではなく、顧客が興味を持った瞬間にWeb上で次の行動を選べるかどうかの違いだと述べました。人手や営業時間に制約があるなかでも、返信目安や相談の流れを明示するだけで顧客の不安を減らせるとしています(参照*4)。着地したページで料金やFAQ、導入の流れを確認できる状態にしておくことは、同じ調査が不足を指摘した項目にあたります。
「AIで知った」を把握する計測法

アクセス解析のAI流入チャネル
アクセス解析には、AIアシスタント経由の訪問をまとめて把握できる区分が用意されています。
2026年5月に、デフォルトチャネルグループにAI Assistantというチャネルが追加されました。ChatGPT、Gemini、ClaudeなどのAIアシスタントからの訪問が、独立したチャネルとして集計されます。対象の訪問には、メディアやキャンペーンの値が自動で付くため、特別な設定をしなくても集客の標準レポートでAI経由の流入を確認できます(参照*6)。
見えない部分もあります。Googleの公式ヘルプはAI Assistantの流入元の例としてChatGPT、Gemini、Copilotなどを挙げていますが、対象となるAIサービスの完全な一覧は公開していません。すべてのAIサービスからの流入がこの区分に入るとは限りません(参照*7)。
このチャネルが働くのは、解析ツールが参照元を検出できる場合に限られます。リンクのコピー、モバイルアプリ、アプリ内ブラウザーからの訪問は、サイトに届く前に参照元の情報が取り除かれると、引き続き直接流入として表示される場合があります(参照*8)。
一点、実務上の注意を加えておきます。GA4のAI Assistantチャネルは「見えている部分」を集計するものにすぎません。私自身がPerplexityやChatGPTからサイトを訪れる場合を考えると、モバイルアプリ経由やコピー貼り付けで訪問することも多い。その場合は参照元情報が消えてダイレクト流入に紛れます。つまり、GA4で確認できるAI流入は、実際のAI経由訪問の一部にすぎない可能性が高く、過小評価に注意が必要です。
フォームの認知経路と商談ヒアリング
解析ツールで追いきれない接点は、本人に直接聞く方法で補います。
具体的な進め方として、リードフォームや事前アンケートに、当社をどのようにして知ったかという質問を追加します。AIツールの名前が挙がった場合は、通常とは少し異なる営業電話の進め方を使い、会話の早い段階で相手がすでにどう認識しているのかを確認します(参照*9)。
商談で確認する観点は3点です(参照*9)。
- AIが自社のサービスや理想的な顧客との適合性について、すでに何を伝えたか。
- どの競合や代替候補が、自社と並べて挙げられたか。
- どのような前提が示されたか。
これらは本人の自己申告に基づく情報です。AI検索が問い合わせを生んだという因果の証明にはなりません。ただ、私はこのヒアリングを「証明手段」としてではなく、「営業トークの設計材料」として使う価値があると考えています。AIがどの競合を並べて紹介したか、どんな前提を相手に刷り込んでいたかがわかれば、商談の組み立てが変わるからです。
検索全体の変化と指標の見方
検索からの流入は、クリック数だけでなく質の面からも見る必要があります。
Googleは、Google検索からWebサイトへのオーガニッククリックの総数が、全体として前年と比べてほぼ安定していると説明しました。さらに、クリックの平均的な質は高まっており、1年前よりも質の高いクリックをわずかに多く送っているとしています。ここでいう質の高いクリックとは、利用者がすぐに検索結果へ戻らないクリックのことです(参照*10)。
同社は、トラフィック全体はほぼ安定している一方で、利用者の傾向が変わることでトラフィックは異なるサイトへ移っているとも述べました。その結果、一部のサイトでは減り、別のサイトでは増えています(参照*10)。
これは検索サービスを提供する側の見解であり、額面通りに受け取るには慎重さが必要です。自社の増減を判断するときは、クリック数だけでなく、直帰率やコンバージョン率など複数の指標を並べて見ることになります。「全体は安定している」という説明と「一部のサイトでは減っている」という説明は同時に成立するため、自社がどちら側にいるかは自分で測るしかありません。
AI検索対策の実施状況と効果実感
AI検索対策は、取り組みを続けた期間が長い層ほど効果を感じたという回答が多くなっています。
ある企業が、全国のBtoB企業でマーケティング、Web集客、営業戦略に関わる実務担当者または決裁権者を対象に、インターネット調査を実施しました。調査期間は2026年9月17日から10月2日で、有効回答数は659名です(参照*11)。
取り組みの継続期間を半年未満(n=43)と半年以上(n=231)に分けて効果実感を調べると、半年未満の層では実感するという回答が65.1%、実感しないが34.9%でした。半年以上の層では実感するが83.2%、実感しないが16.9%です。自由回答では、取り組みを始めて半年程度のためAI検索経由の問い合わせを正確に計測するところまではできていない、効果はすぐに出るというより時間をかけて少しずつ表れると感じる、という声が挙がりました(参照*11)。
効果実感は回答者の主観であり、成果指標そのものではありません。
事例に共通する成功要因

情報の一貫性と第三者の裏付け
AIに取り上げられるかどうかは、他の情報源による裏付けと、説明の一貫性という2つの条件に左右されると説明されています。
AIが企業に言及、引用、推薦する価値があるとどれだけ確信できるかは、ほかの情報源が自社を裏付けているかという合意と、どこでも同じ説明がされているかという一貫性で決まります。一貫性とは、自社のビジネスに関するすべての言及で同じ説明がなされている状態です。
AIはさまざまな情報源で見つけた内容を比べ、説明に矛盾がないかを確かめます。事実が一致すれば信頼度は上がり、一致しなければ下がります(参照*9)。
この「一貫性」という観点は、私が1次情報発信を続けてきた経験からも納得感があります。自社サイト、プレスリリース、外部メディアへの寄稿、SNSの発信で、同じサービスについて微妙に違う説明をしている企業は多い。AIは複数ソースを突き合わせて矛盾を検出するため、担当者ごとに言葉が揺れているだけで信頼度が下がる可能性があります。まず自社の説明を棚卸しして、表記・定義・数字を統一するだけでも、AI引用の素材として選ばれやすくなるはずです。
取り組みの実態には偏りもあります。調査では、自社サイト内のテキスト改修と一次情報の発信に取り組みが集中する一方、AIが信頼性の根拠として最重視する被リンク・サイテーションや口コミ・レビューといった外部評価対策まで手が回っている企業は3割未満にとどまりました(参照*11)。
実績コンテンツと営業対応の見直し
自社で用意できる実績コンテンツをそろえ、AI経由で来た見込み客に合わせて商談の進め方を見直すことが、成功要因として挙げられています。
用意するコンテンツには、導入事例、プロセスやフレームワークの説明、ホワイトペーパー、ベンチマークや業界レポート、思想的リーダーシップを示すコンテンツが含まれます。作るときは具体的に書くことが重要です。AIが使える具体的な事実を提供するためで、明確な手順、定義された段階、可能な限り実際の数値を入れる(参照*9)。私自身、コンサルティング会社時代に「中学生にも分かるように書け」と叩き込まれた経験がありますが、この「具体的な数値と手順」という基準は、AIに読まれる文章においても同じだと感じています。抽象的な説明はAIに引用されにくく、数字と固有名詞がある記述ほど素材として選ばれやすい。
営業の側も同じ方向に合わせます。リードがAI検索を通じて自社を見つけたなら、営業電話もその経路に合わせる必要があります。こうしたリードは、何も知らない状態から会話を始めるわけではありません(参照*9)。
おわりに
AI経由の訪問は全体の0.2%と小さい流れですが、前年比632%の伸びが示すとおり、増え始めています。まずはアクセス解析のAI向けチャネル、フォームの認知経路項目、商談時のヒアリングという3つで、どこから来たのかを見える形にするところからです。計測の手段が揃っていないうちは、何をやっても効果の確認ができません。測ることと発信することを同時に始めるのが、現時点では最も現実的な進め方だと私は考えています。
あわせて、自社の説明をそろえ、導入事例など具体的な事実を含むコンテンツを整えることが、AIに取り上げられる条件として挙げられていました。調査では、取り組みを半年以上続けた層のほうが効果を実感した回答が多く、時間をかけて進める前提で計画を立てる材料になります。被リンクや口コミといった外部評価対策まで手が回っている企業が3割未満という現状は、逆に言えば、今から外部発信と第三者の裏付けを積み上げ始めた企業が差をつけやすい局面でもあります。ワークワンダースでは、こうした計測や情報整理の進め方について相談を受け付けています。
監修者
安達裕哉(あだち ゆうや)
デロイト トーマツ コンサルティングにて品質マネジメント、人事などの分野でコンサルティングに従事しその後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサルティング部門の立ち上げに参画。大阪支社長、東京支社長を歴任したのち2013年5月にwebマーケティング、コンテンツ制作を行う「ティネクト株式会社」を設立。ビジネスメディア「Books&Apps」を運営。
2023年7月に生成AIコンサルティング、およびAIメディア運営を行う「ワークワンダース株式会社」を設立。ICJ2号ファンドによる調達を実施(1.3億円)。
著書「頭のいい人が話す前に考えていること」 が、95万部(2026年6月時点)を売り上げる。
(“2023年・2024年上半期に日本で一番売れたビジネス書”(トーハン調べ/日販調べ))
参照
- (*1) SAPinsider – Coveo AI Search on SAP Commerce Triples Boston Scientific Revenue Goal
- (*2) SAPinsider – 10x ROI with SAP Commerce Cloud Search
- (*3) プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1|PR TIMES – Webサイト経由リード、「商談化しやすさの向上」を65.0%が実感──AI時代のBtoBマーケティング「ナーチャリング実態」調査
- (*4) プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1|PR TIMES – BtoB企業の72%で「問い合わせ後の案内」を確認できず―351サイトを調査、即時対応の窓口はわずか1.3%【調査レポート】
- (*5) What Is AI-Referred Traffic? 2026 Benchmarks
- (*6) Yahoo!ニュース – GA4でAI対話分析も可能に! 2025~2026年の押さえるべき【新機能5選】
- (*7) Yahoo!ニュース – ChatGPTからの流入がGA4でわかる!新チャネル「AI Assistant」とは?
- (*8) MarTech – GA4 now tracks AI chatbot traffic automatically
- (*9) MarTech – B2B services in AI search: Increase visibility in AI answers
- (*10) Google – Driving more queries and higher quality clicks
- (*11) 時事ドットコム – 【調査レポート】BtoBマーケティングにおけるAI検索対策(AIO/LLMO等)実態調査:時事ドットコム