1. AI技術の基礎とは？―概念から歴史まで
AI関連銘柄には何がある？代表的な株と将来の見通しは？というテーマに興味をお持ちの方は多いのではないでしょうか。
特にソフトバンクグループが開催する法人向けイベント「SoftBank World 2024」で孫正義氏が語った、近未来にAGI（汎用人工知能）が登場し、さらにはASI（人工超知能）が発展を遂げるという予測は、世界的なインパクトを与えています。
そもそもAI（人工知能）は、コンピュータが人間のように学習し、判断し、新しい答えを生成していく仕組みの総称です。
例えば、近年注目されている“生成AI”は、大量のデータを元に文章や画像を生み出すことが可能で、Google Geminiのようなプロダクトは、その高度な応用例といえます。
歴史的に見ると、AIは第一次ブーム（1950～60年代）においてパズルの解答など特定問題への応用が始まり、第二次ブーム（1980年代）のエキスパートシステムを経て、現代の第三次ブーム（2000年代以降）で飛躍的な進化を遂げてきました。
第三次AIブームの大きな原動力となったものが、ビッグデータの活用やディープラーニング技術の確立です。
こうしたAIの躍進により、私たちの生活はより便利になり、ビジネスシーンでもAIを活用する動きが急拡大しています。
音声アシスタントによる家電操作や、需要予測の向上など、すでに身近な場面でAI技術が導入されていることを思うと、今後その応用の幅はさらに拡大するでしょう。
しかし、AIの進化には明確な根拠があります。コンピュータの処理能力が飛躍的に上がり、大量のデータを短時間で分析できるようになった点、そして機械が自ら法則を学ぶ機械学習や、より複雑な問題にも対応できるディープラーニングといった技術基盤が日々洗練されている点が挙げられます。
まずは、こうしたAIの基礎知識と歴史を理解しておくことで、今後のトレンドや投資先を考える際に、より本質的な判断がしやすくなるはずです。
2. 現在のAI銘柄市場の概況と主要企業
AI銘柄の市場は、世界的に活況を呈しています。とりわけ生成AIをめぐる競争が激化しており、メタ・プラットフォームズをはじめとするIT大手が、動画生成AIや音声認識技術を次々に発表しています。
HedraやCaptionsのような米国スタートアップも参入し、新技術の開発スピードは加速の一途をたどっています。
一方で、日本のAI関連銘柄も多彩です。なかでも、ソフトバンクグループ（9984）はAI事業戦略の中核を担い、大規模な資本とネットワークを活用しながら、世界トップクラスの生成AI開発に注力しています。
孫正義社長が「競争の中で一番優れたものにこそ価値がある」と語ったように、大型投資と高性能なプロダクト開発を並行し、国内外のAI市場をリードする姿勢を明確にしています。
このような大企業に加え、東証グロースを中心としたAIベンチャー企業も近年は増加傾向にあります。例えばL is B（145A）は、生成AIに連動するチャットボットサービスを提供しており、企業内の業務効率化を一手に支援している点が注目されています。
ヘッドウォータース（4011）はマイクロソフト（MSFT）とのパートナーシップを通じてAIソリューションを強化しており、多角的な連携により技術力の向上とサービスの充実を図っています。
さらに、サイエンスアーツ（4412）やグラッドキューブ（9561）、pluszero（5132）、そしてLaboro.AI（5586）など、多様な企業がAIプラットフォームやAIサービスを提供しています。
それぞれが画像認識、自然言語処理、リスキリングプログラムなど異なる強みをもってきめ細かい提案を実施しており、国内AI市場を底上げしていることが特徴です。
こういった企業の取り組みは、投資家にとっては事業内容やビジョンを把握した上での選択肢が広がる利点となっています。
このように、主要大手企業と新興スタートアップが入り混じりながらAIビジネスを盛り上げているのが、現在の市場概況といえます。
そして今後は、生成AI技術のさらなる発展に伴い、多くの新規上場（AI IPO）が続くことが予想され、次世代のAI銘柄としての期待もいっそう高まっています。
3. 注目のAIスタートアップとその革新的な取り組み
AIスタートアップが果たす役割はますます大きくなっています。
例えば、米国ではHedraやCaptionsのように動画生成AIの分野で先行企業が群雄割拠し、新しいサービスや技術の開発競争が激化している状況です。
Google Geminiのように大手が生成AIを推進している一方で、スタートアップならではのスピード感と柔軟性で差別化を図る動きが際立っています。
日本国内でも、ユニークなサービスを展開するAIベンチャーが台頭中です。
L is B（145A）はビジネスチャットと生成AIを掛け合わせることで、社内コミュニケーションの改革に貢献し、導入企業の業務効率化を支援しています。
サイエンスアーツ（4412）も、販売スタッフ向けに音声応答型の生成AI活用を提案するなど、デスクレスワーカーの現場で役立つソリューションを打ち出しています。
また、pluszero（5132）は自動車・輸送機業界などに特化した技術を開発し、3次元CADと生成AIを連動させる先進的な取り組みを進めるなど、製造領域にもイノベーションをもたらしています。
Laboro.AI（5586）は「カスタムAI」を軸に、オーダーメイド型のソリューションを企業へ提供し、長期的な活用ビジョンとロードマップ策定を行うAIコンサルティングの面でも特徴を示しています。
さらに、最近のIPO（新規上場）銘柄にも目が離せません。
AIクローン技術を開発するオルツ（260A）や声や映像分野に強いHmcomm（265A）、AIと3Dモデリングを掛け合わせたサービスのSapeet（269A）などが次々と登場し、AI市場の多様化を牽引しています。
こうしたスタートアップのエネルギッシュな動きは、投資家にとって将来性や成長余地を見極める上で大きな関心事となっているのです。
スタートアップは大企業と異なり資金力に課題を抱えがちですが、一方で独創的なアイデアや先端の技術開発をスピーディーに実現できる強みがあります。
投資の視点からは、こういった企業の動向を早期にチェックすることで、高いリターンを狙う可能性が広がるでしょう。
4. AI技術の進化と将来予測―AGIからASIへ
AGI（人工汎用知能）が実現する未来を、孫正義社長は2～3年以内と予測しました。
さらに、その1万倍もの知能を持つASI（人工超知能）が誕生することで、人間の思いや倫理観さえも理解する“超知性”に至るとも語られています。
この構想が実現すれば、AI導入のあり方は一変し、新たなAIビジネスやサービスが広がるだけでなく、人類の生活基盤や倫理観にも大きな変革が訪れるでしょう。
AI市場のトレンドを見ると、画像生成AIや動画生成AI、さらには音声センシングや自然言語処理といった領域で次々と新技術が発表されています。
近年、ディープラーニングからさらに進んだ新アルゴリズムが生まれ、ネットワークの層が深まるほど高精度の分析や予測が可能になってきました。
また、AIとDX（デジタルトランスフォーメーション）が結びつくことで、企業の基幹業務を包括的に変える試みも増大しつつあります。
AGI実現への鍵は「どれだけ自律的かつ柔軟に学習し、新しいタスクへ応用できるか」という点にあります。
従来のAIは膨大なデータを前提とした特定領域の最適解を編み出すものでしたが、AGIは人間に近い形で考え、判断を行えることが理想とされます。
さらに、AGIがASIへ進化すれば、現在の常識を大きく覆す発明やビジネスモデルが登場する可能性があり、それに伴い規制や倫理面のルール作りが急務となるでしょう。
実際にその一端はすでに見られます。動画や音声あらゆるメディアを生成AIが作れるようになると、政策決定、経営判断、さらには創作活動までをAIが主導するシーンが増えていくかもしれません。
これまで人間だけの領域だったクリエイティブ操作が機械でも可能になるため、技術者や投資家にとっては大きなチャンスである一方、人々の雇用やプライバシーの保護といった課題もますます浮き彫りになるのです。
5. AI投資の機会とリスク
AI活用の進展や生成AIのブームを背景に、AI関連銘柄は「成長性の高い投資先」として評価されるようになりました。
例えば動画生成AIを強化するスタートアップに早期投資することで、企業が大きく成長した際に大きなリターンを得られる可能性があります。
特にAIベンチャーは市場ニーズを正確に捉えた場合、爆発的な上昇を見せることがあり、この点は投資家にとって魅力的です。
しかしリスクにも注意が必要です。AGIやASIが出現すれば、社会や市場のルールを根底から変えてしまうほどのパワーを持つことが予想されます。
そのため、現在のビジネスモデルを前提とした企業が、劇的な変化に対応できずに埋没するリスクも否めません。また、AI技術は高度な研究開発投資を要するため、キャッシュフローの安定性が脆弱なスタートアップは資金繰りの難しさに直面する場合があります。
さらに、AIそのものの信頼性や倫理面も重要な課題です。
データの偏りやプライバシー侵害の問題が表面化すると、企業のブランドイメージが大きく傷つく恐れがあります。
規制当局の対応や国際的なルール形成によっては、AI市場全体の方向性が変わり、投資家が予想しにくいリスクを背負うことになるかもしれません。
とはいえ、AIとDXの融合による生産性向上、ソフトバンクグループや大手IT企業の積極的な資金注入、そしてスタートアップの革新的な発想がシナジーを生むことで、AI市場は今後もさらなる拡大が期待されます。
具体的には、自社の投資スタンスを整理したうえで、注目企業の技術力や事業計画、提携先などをしっかりと分析し、将来性のあるAI銘柄を選別することが重要です。
実際に投資を行う際は、分散投資の原則やリスク許容度をもとに計画的に行うと同時に、最新情報や市場トレンドを継続的にチェックすることで、チャンスを逃さないようにするのが実践的な方法といえるでしょう。
