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この記事のまとめ
AI検索対策を社内で続けるコツは、必要な仕事を役割に分けて、回す間隔を決めてしまうことです。ここでは5つの役割と、週次・月次の作業サイクル、品質チェックの考え方、規模別の体制例を順に紹介します。少人数でも兼務を前提に組み立てられます。
この記事の要点は4つあります。
- 必要な機能は、企画・テーマ設計、執筆・編集、社内専門家の確認、技術対応、効果測定の5つに整理できます。
- 週次ではAIでの言及や流入の動きと制作の進み具合を見て、月次では数値のまとめ、リライト対象の選定、次の月のテーマ計画を行います。
- AIの下書きは人が事実や偏りを確認し、最終的な責任は人が持つ形にします。
- 担当が1人でも数人でも外注と組んでも、主管となる担当を決め、ルールを具体的に書くことが立ち上げのつまずきを防ぎます。
社内体制をつくる5つの役割

企画・テーマ設計の役割
企画・テーマ設計は、どんな質問で自社が参照されたいかを決めて、記事のテーマと順番を整理する役割です。私はこれをAI検索対策の中で最も上流にある仕事だと考えています。ここがぶれると、どれだけ丁寧に記事を書いても、AIに引用される文脈がずれたままになります。
コンテンツマーケティング業務に関わるビジネスパーソンへの調査では、現在行っている、または検討しているAI検索対策として「一次情報・専門知見の強化」が最も多く挙がりました。成果実感度が高かったのは「Q&Aナレッジ型コンテンツの導入・強化」で、B2Bで87.5%、B2Cで75.0%と、一次情報の強化を20ポイント以上上回りました。この結果は、私自身の実感とも一致します。AIは「誰かが既に書いたこと」を要約するのは得意ですが、「この会社でないと知らない問いと答え」は引用しようがない。Q&A型のコンテンツが効くのは、AIが回答を組み立てるときに使いやすい素材の形をしているからだと見ています。
この調査は2025年11月18日から2026年1月31日にインターネットで行われ、有効回答数は65名(B2B版36名、B2C版29名)です(参照*1)。取り組む施策の傾向を踏まえて、どのテーマから着手するかを決めるのが、この役割の仕事になります。
執筆・編集の役割
執筆・編集は、AIの下書きを使いながら、人が事実を確かめて書き足す役割です。私自身もこのスタイルで記事を書いています。AIに構成と下書きを出させ、そこに自分の取材・体験・判断を加えて完成させる。AIをライターの代替ではなく、初稿生成と論点の棚卸し装置として使う、という感覚です。
ウィスコンシン大学ミルウォーキー校(UWM)は、AIが生成したメディアとコンテンツの扱いについて方針をまとめ、正確さを最優先にすることを原則に挙げました。すべての内容は事実に基づき、AIを使わない信頼できる情報源で確認するよう求めています。
また、AIは誤ることがあるため、最終確認者や意思決定者にしてはいけないとしました(参照*2)。これは大学の方針ですが、実務でも同じです。下書きをそのまま公開するのではなく、人が手を入れる前提で作業範囲を決める。どこまでAIに任せ、どこから人が引き受けるかを明文化しないと、確認が形骸化します。
社内専門家による確認の役割
社内専門家の確認は、自社の製品や業務に詳しい人が、書かれた内容の正しさを見る役割です。外部ライターやAIには再現できない、この工程にこそ企業の独自性が宿ります。顧客対応で蓄積した判断基準や、現場でしか見えない失敗事例は、専門家が確認に加わることで初めて記事に反映されます。
UWMの方針では、AIツールが作った内容は少なくとも2人、つまり指示文を書いた人と、その上司または対象分野の専門家が確認するよう求めています。偏りを抑えることが、複数人で見る理由として示されました(参照*2)。
ユネスコは、生成されたコンテンツについて、不正確な情報や固定観念を避けるために人間の専門家が注意深く確認する必要があるとし、品質の最終的な責任は人間にあるとしました(参照*3)。
技術対応の役割
技術対応は、AIが読み取りやすい形に情報を整え、数字を見られる計測の土台をつくる役割です。構造化データの整備や内部リンクの設計といった作業も含まれますが、まず優先すべきは計測環境の確立です。測れないものは改善できません。
アクセス解析の面では、2026年5月13日に検索・生成AI経由の流入を把握しやすくする動きがありました。登録済みのAIのドメインから来た流入を見つけると、そのセッションを専用チャネルに分類する仕組みです(参照*4)。このチャネルを確認することが、技術対応の担当が整える環境の一つになります。
効果測定の役割
効果測定は、どの指標を見るかを決めて、記録と報告を担う役割です。ここで注意が必要なのは、AI検索対策の効果は単一の指標で測れないという点です。私はAI回答内での自社言及、引用URL、他社との並び方、指名検索の変化など、複数の弱いシグナルを組み合わせて傾向を読む必要があると考えています。
AI対策の効果測定で追っている指標を尋ねた調査では、1位がAI Overview(AIO)での表示回数(インプレッション)で52.0%、2位がAI Overviewや生成AIの回答からのサイトへのクリック数・流入数で50.4%、3位が主要な生成AIでの自社名の言及数・掲載順位で48.8%でした。この調査はPRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査で、調査期間は2026年9月1日から9月2日、回答数は1,013人です。対象は、回答時点でAI対策やAI流入などを確認しているマーケティング・SEO担当者と答えたモニターです(参照*5)。
役割を分けるときは、誰がどこまで決めてよいかも、あわせて定めます。野村総合研究所は、AI活用に関わる関係者が連携できるよう、部門をまたぐプロジェクトチームや委員会を置き、各部門の責任範囲と担当者をはっきりさせると説明しました。企画の段階から各部門の代表と経営層が参加し、リスクと対応策を早い時期に合意することで、部門ごとの役割、意思決定の権限、責任者を明確に定めるとしています(参照*6)。私がコンサルティングの現場で見てきた失敗の多くは、ここが曖昧なまま動き始めたケースです。誰が最終判断するかが決まっていないと、AIが生成した内容への責任も宙に浮いたままになります。
週次・月次の運用フロー

週次で回す作業
週次では、AIでの言及の様子、流入の動き、制作中の記事の進み具合を手短に確認します。私が勧めるのは、複数の生成AIやAI検索機能で、あらかじめ用意した20〜30本のプロンプトを回して自社の言及を確認する作業を、週次の習慣にすることです。数字だけでなく、どんな文脈で自社が登場するかを見ることが重要です。
流入の確認については、2026年5月13日に検索・生成AI経由の流入を分類しやすくするチャネル追加がありました。登録済みのAIのドメインに一致する参照元を持つセッションを見つけると、そのセッションを自動でこのチャネルに分類します(参照*4)。
ただし、この分類だけで全体はつかめません。仕組みは参照元の情報に完全に頼るため、その情報を外すモバイルアプリやプライベートブラウジングでは、引き続きDirectに分類されます。さらに、一部のAI検索機能は明確に対象外で、その流入は通常のOrganic Searchとして数えられます(参照*4)。
数字で見えない部分は、生成AIに質問して自社が言及されるかを確かめる作業で補います。効果測定の調査では、主要な生成AIでの自社名の言及数・掲載順位を追っている人が48.8%で3位に入りました(参照*5)。ここで見るべきは単なる登場回数だけではありません。自社がどんな質問への回答で引用されているか、他社と並んだときにどう説明されているか、センチメントはポジティブかニュートラルか。この質的な観察こそが、次のコンテンツ設計に直結します。
月次で回す作業
月次では、数値をまとめ、リライトする記事を選び、次の月のテーマを決めて報告します。ここでのポイントは、単に数値を集計するだけでなく、「どの記事がAI回答に引用されていて、なぜ引用されているのか」を言語化することです。その観察がテーマ設計に戻り、発信の質を上げる循環をつくります。
記録を毎月残す理由は、データの持ち方に区切りがあるためです。分析画面では、イベント単位のデータが残る期間は最長で14か月です。また、「AI Assistant」チャネルの分類は過去データに適用されないため、展開日前の流入は当初の分類のままです(参照*4)。
使う道具は、すでに社内にあるもので足りる場合があります。AI対策の効果測定で使っているツールを尋ねた調査では、既存の検索分析ツールやアクセス解析ツールが多く使われていました(参照*5)。
報告での期待値の置き方も、調査の傾向が参考になります。同じ調査で「CVおよび受注・売上の両方につながっている」と答えた企業は全体の26.5%でした。一方で「CVにはつながっているが、受注・売上にはつながっていない」が46.3%で、AI経由の流入や問い合わせは取れても売上まで結びつけることに課題を感じる企業が多い状況です(参照*5)。AI検索対策は、SEOのように順位・クリック・CVを一直線で追える性質のものではありません。ブランド想起やゼロクリック環境での影響も含めて、定量と定性を組み合わせて評価する視点が必要です。
品質チェックと専門家確認

公開前チェックの観点
公開前には、事実の確認、偏りの有無、情報源の確かさを人の目で見ます。私がここで強調したいのは、「文章がうまく見えること」と「事実として正しいこと」は別だという点です。AIが生成した文章は読みやすいため、読者は内容も正しいと錯覚しやすい。だからこそ、公開前チェックでは読みやすさよりも検証可能性を優先してください。
UWMは、AIが生成したメディアとコンテンツの扱いについて、正確さを最優先にすること、人間による監督を欠かさないこと、機密情報や秘密情報をAIツールと共有しないことを原則に挙げました。手順としては、すべての事実、統計、引用、リンク、参照情報を自分たちで確かめること、正確さ、偏り、分かりやすさ、アクセシビリティ、大学の方針への適合を点検すること、必要に応じて上司や関係者、対象分野の専門家の承認を得ること、公開や配布の前に人間が最終確認を行うことを示しています(参照*2)。これは同校が自分たちのために定めた方針で、点検する項目を決めるときの具体例として読めます。
専門家レビューの進め方
専門家に見てもらうときは、確認する範囲を絞り、人が最後に判断する形を保ちます。
UWMの方針では、AIツールが生成した内容はすべて、少なくとも2人が確認するよう求めています。その2人は、指示文を書いた人と、その上司または対象分野の専門家です(参照*2)。
ユネスコは、生成されたコンテンツを人間の専門家が注意深く確認する必要があると述べ、その理由として不正確な情報や固定観念を避けることを挙げました。そのうえで、コンテンツの品質に関する最終的な責任は人間にあるとしています(参照*3)。
AI利用のルール整備
どの業務でAIを使ってよいか、何を入力してはいけないかを、先に決めておきます。生成AI導入の相談を受けていると、ルール整備が後回しになっているケースが非常に多い。便利だから使う、という状態でスタートすると、後から責任範囲の曖昧さが問題になります。
会社が把握していないままAIが使われる状態への対応としては、個人利用の生成AIを認めるかどうか、認める場合はどのサービスを対象にするのか、どの業務の場面で使ってよいのかをはっきり示す必要があると説明されています。あわせて、生成AI専用の新しい手順を一から作ると負担が大きくなるため、すでにあるIT管理の手順を生かすとよいとされています(参照*7)。
入力してよい情報の線引きも必要です。UWMは、機密情報や秘密情報をAIツールと共有してはいけないと定めました(参照*2)。
規模別の体制例とつまずき

人数別の体制の組み方
担当が1人でも数人でも、外注と組む場合でも、主管をはっきりさせる点は共通しています。
AIリスクへの対応では、大企業の場合、主管部署をリスク統括部やセキュリティー部門といった2線部門が担うこともあれば、DX推進部門などの1.5線部門が担うこともあります。中小企業でも、自社の体制を踏まえて、主導権を持たせる部署を明確にする必要があると説明されています(参照*7)。
AIでどこまで省力化できるかは、期待値を置きすぎないほうが計画を立てやすくなります。私自身、生成AIを毎日の業務に使っていますが、時間短縮の効果が出やすい工程と、人間の確認コストが重くなる工程が明確に分かれます。「導入すれば業務が半分になる」という見積もりは、たいていの場合、事実確認や修正の工数を過小評価しています。
情報処理推進機構(IPA)は、AI導入が大企業を中心に広がり、多くの企業で効果が実感されている一方、期待どおりや期待以上の効果の割合は限られるとしました。用途や効果の中身は業務の効率化・迅速化が中心だとも述べています。この調査は2026年4月17日から6月12日に行われ、対象は国内企業の経営層、情報システム部門、DX推進部門などで、回収数は1,799社です(参照*8)。
立ち上げ時に起きやすい問題
立ち上げでつまずくのは、責任の範囲が決まっていない場合と、ルールが抽象的な場合、仕組みが形だけになる場合です。これは私がコンサルティング現場で繰り返し見てきたパターンでもあります。「AIを活用する」という方針はあるが、誰が何を確認して、問題が起きたときの責任はどこにあるかが決まっていない。その状態で動き始めると、最初の失敗で全体が止まります。
野村総合研究所は、AIガバナンスの課題として、規定やルールの抽象度が高すぎたり曖昧すぎたりして、現場の担当者が何をどう対策すればよいか分かりにくいケースを挙げました。さらに、体制が形だけで運用の仕組みがないために、整えた規定やルールが使われていないケースも見られるとしています(参照*6)。
防ぎ方として、同社は部門をまたぐプロジェクトチームや委員会を設け、各部門の責任範囲と担当者をはっきりさせることを示しました。企画の段階から各部門の代表と経営層が参加し、リスクと対応策を初めの段階で合意して、部門ごとの役割、意思決定の権限、責任者を明確に定めるという流れです(参照*6)。これはAIガバナンス全般についての指摘で、AI検索対策だけを対象にした調査ではありません。
おわりに
AI検索対策を社内で続けるには、企画・テーマ設計、執筆・編集、社内専門家の確認、技術対応、効果測定という役割を分け、週次と月次でやることを決めておくことが土台になります。AIの下書きを使う場合でも、事実と偏りを人が確かめ、最後の責任を人が持つ形は変わりません。私はこれを「AIをたたき台生成の装置として使い、人間が編集者として判断する」スタイルと呼んでいます。
数字の確認では、AI経由の流入をチャネルで分けて見られる一方、参照元の情報に頼る仕組みのため見えない部分が残ります。だからこそ、定量の計測と並行して、代表的なプロンプトを手動で回す定性観察を月次で続けることが重要です。自社の人数や外注の使い方に合わせて、誰が何を担当し、どの間隔で回すかを書き出すところから始めてください。大事なのは、完璧な体制を最初から作ることではなく、小さく回して観察し、ノウハウを積み上げることです。
監修者
安達裕哉(あだち ゆうや)
デロイト トーマツ コンサルティングにて品質マネジメント、人事などの分野でコンサルティングに従事しその後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサルティング部門の立ち上げに参画。大阪支社長、東京支社長を歴任したのち2013年5月にwebマーケティング、コンテンツ制作を行う「ティネクト株式会社」を設立。ビジネスメディア「Books&Apps」を運営。
2023年7月に生成AIコンサルティング、およびAIメディア運営を行う「ワークワンダース株式会社」を設立。ICJ2号ファンドによる調達を実施(1.3億円)。
著書「頭のいい人が話す前に考えていること」 が、95万部(2026年6月時点)を売り上げる。
(“2023年・2024年上半期に日本で一番売れたビジネス書”(トーハン調べ/日販調べ))
参照
- (*1) Yahoo!ニュース – AI検索で「流入減」でも8割が成果を実感? BtoBマーケの新たな勝ち筋が判明【日本SPセンター調べ】
- (*2) UWM Brand & Identity – UWM Guidelines for AI-Generated Media and Content
- (*3) https://www.unesco.org/sites/default/files/medias/fichiers/2026/10/UNESCO%20Guidelines%20on%20the%20use%20of%20Generative%20Artificial%20Intelligence%20for%20publications%20and%20overall%20content%20production_2026.pdf
- (*4) Insightland – How to Track ChatGPT, Perplexity, and Gemini Traffic in GA4: A Complete 2026 Setup Guide
- (*5) プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1|PR TIMES – 【AI流入、どう効果計測してる?】約6割の担当者が「ツールで数値化」していると回答!AI Overview表示回数平均は1,000〜1万回の企業が最多に
- (*6) 野村総合研究所(NRI) – AIリスクから企業を守るには 実践的なAIガバナンスの方法
- (*7) 東洋経済オンライン – こっそりAIを使用しトラブル続出…社員による「シャドーAI」見過ごせないリスクと"具体的な対策法" 4ページ目
- (*8) IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 – プレス発表 国内企業のDX動向・AI活用動向のポイントを公表